イレブンのそもそもの情報

アンチエイジングに命を出すために努力しています。

私がアンチエイジングや生活のチュクウロドゥェオです。一日中その事だけといっても過言ではありません。朝は、手作りの野菜ジュースで開始されます。やはり体の中で整えるのは、外部からの栄養より重要だと思うからです。また、週4日ジムで運動し、汗をかくようにしています。ジムに行かない日は半身浴で汗をかきます。睡眠も重要なのはわかっていますが、これだけは今後の課題です。後、いくつか補足します。食事だけではとれないことを補足に補足するように注意してください。今では、酵素にはまっています。アンチエイジングには酵素が一番大切だと思うからです。化粧品にも気を配っているが、食品ほど気にしません。これからも頑張ります。
フォトフェイシャルは、美容外科医の話は、整形外科でもエステでも使用されている機器自体は同じだが、本来の医療行為なのでエステでは、高出力の照射があります。私は美容外科とエステと両方のフォトフェイシャルを体験したが、肌の弾力程度ならエステでも効果がありますが、シミそばかすには美容外科と効果がありません。
　呉市の観光名所・音戸の瀬戸に架かる２本目の橋「第２音戸大橋（仮称）」の海上アーチ部分となる「大ブロック」（長さ約１９０メートル、重さ約３５００トン）が２１日、クレーン船で陸上からつり上げられ、海上の台船に積載された。２３日に台船で音戸の瀬戸近くまで運ばれ、２４日に架設が始まる。
　橋は、同市警固屋と音戸町を結ぶ「警固屋音戸バイパス」の一部。現在の「音戸大橋」の北約３５０メートルに架橋される第２音戸大橋（４９２メートル）の海上アーチ部分となる。
　２１日はつり上げシーンを見ようと、大勢がカメラを手に集まった。同市の自営業、中元順一朗さん（３８）は「すごい迫力。２４日（の架設）も見に行きたい」と話した。
　同バイパスは、音戸大橋の渋滞解消などを目的に建設され、１３年春の開通を目指している。【星大樹】

４月２２日朝刊

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　虐待などを受けた子どもの緊急避難先となるシェルター「ピピオの家」が開設された。広島弁護士会が中心となって設立したＮＰＯ法人「ピピオ子どもセンター」（理事長・鵜野一郎弁護士）が運営する。広島市内の民家を借りて改装し、スタッフが２４時間常駐して子どもたちと暮らす。家庭的な雰囲気をつくり、居場所を失った子どもたちの受け皿を目指す。
　シェルターの定員は４人で、対象は１４歳から２０歳未満。個室を用意した他、全員でくつろげる居間もある。教諭や保育士の免許を持つ女性スタッフ３人が交代で常駐し、子ども１人につき担当の弁護士１人が付いて、子どもを取り巻くトラブルなどに対応する。利用料は無料で、運営資金は同会の会費や寄付などで賄う。
　利用は、子どもたちが直接、連絡してくる場合の他、家庭裁判所や児童相談所などを通じて受け入れることも想定している。
　運営するピピオ子どもセンターの会員は弁護士の他、小児科医や児童相談所の元職員、保護司ら約１２０人。同センターの那須寛弁護士は「子どもたちの壁になりたい。親と子どもが対立している場合は、間に入ってあげたい」と言う。鵜野理事長は「行き詰まった子どもたちが自分を取り戻し、前を向いて飛び立ってくれたら」と話す。「ピピオ」は、ラテン語でハトのひなを意味するという。
　問い合わせは、同センター（０８２・２２１・９５６３）か、広島弁護士会の子ども悩みごと相談（０９０・５２６２・０８７４＝月曜日〜金曜日の午後４〜５時）へ。
　２３日午後１時半から、シェルターの創設を記念するシンポジウムが広島市青少年センター（中区基町）があり、「ピピオ」所属の弁護士が、広島市立舟入高校の生徒とともに、虐待を受けた女の子を主人公にした演劇を上演する。入場無料。【北浦静香】

４月２２日朝刊

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　信用調査会社・帝国データバンク広島支店によると、安佐南区の環境機器製造販売会社「ジュオン」と関連会社「コスモエース」は２０日、広島地裁に自己破産を申請した。両社の負債総額は約２４億８０００万円。もう一つの関連会社で、約１０億円の負債を抱えるとみられる「グリーンケミカル」は近く民事再生法の適用を申請する予定。
　同支店によると、ジュオンは９７年７月に設立。主力商品の排ガス浄化装置は企業や自治体などで採用され、森林資源を活用した製品の開発などで０９年３月期には約１１億３５００万円の年売上高を計上した。しかし、国内景気の低迷で売上高が減少し、借入依存度の高さなどから資金繰りに行き詰まったらしい。
　ジュオンは庄原市と連携、０７年度に農林水産省の「地域バイオマス利活用交付金」を活用して、バイオエタノール実証実験の施設整備事業などを実施。同市に０８年４月設立されたグ社は、木質バイオマス利活用プラントを建設する事業も進め、今春本格稼働を予定していた。事業は、昨年１１月にジュオンが破産手続き準備に入ったため中断している。
　同市によると、ジュオンには約３４００万円、グ社には約４億５０００万円が補助金として支払われた。事業が継続できない場合、国から交付金の返還を求められ、会社に支払い能力がなければ市へ請求されるケースもあるという。同市の石原敏彦・林業振興課長は「交付金約３４００万円が市に請求されるのを免れる対策を講じたい。グリーンケミカルは民事再生手続きによる事業譲渡を目指している」と話している。【加藤小夜、小原勝】

４月２２日朝刊

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