イレブンのそもそもの情報

スポーツクラブの会費を無駄にしたとき

私は独身時代にスポーツクラブに入っていたです。運動不足を解消するのにもストレス発散をするのもいいと思っていたので一人で参加しています。月会費を支払えば、月に何度使ってもいいものなので、最初はお得感がありました。しかし、仕事が忙しい時期と寒い時期は、スポーツクラブに行くことが面倒になってしまいます一ヶ月に一度も利用していない日もあり、無駄になったものもあります。
サッカーユニフォームのどのチームのサポーターのか不明です。そのため、知らない人同士でもサッカーの話があり、雰囲気のすることができます。スポーツは、一つの話題で交流をする良い話題ではないかと思う。話が困難な人は、こんなサッカーユニフォームなどの話題を導入することにすればいいと思うが。
※この記事は、洋書配信サービス「エグゼクティブブックサマリー」から記事提供を受け、抜粋を掲載したものです。サービスを運営するストラテジィエレメントのコンサルタント、鬼塚俊宏氏が中心となり、独自の視点で解説します。

●3分で分かる「崩壊に立ち向かう」の要点

・世界の石油生産はピークを迎えている
・現代文明を築いたのは化石燃料であり、それに取って代わる代替エネルギーはない
・「腐敗」した米国および世界の経済システムではその危機に対処することはできない
・米国の外交政策はエネルギーコントロールに基づいている：イラク戦争は石油のためのもの
・大規模農業の化石燃料への依存により緑の革命が引き起こされたが、土壌を駄目にしてしまった
・エタノール補助金は無意味であり、世界が食料として必要とする穀物を消費するものである
・この経済の破滅の根本原因は、社会の石油依存にある
・政策立案者はゼロ成長の経済を作り、出産の自由など微妙な問題を提起しなければならない
・代替エネルギー事業は政府の監視下に入り、実用的な量のエネルギーを迅速に生み出さなければならない
・食糧の地産を始めとする地域による自給は必要不可欠である

この要約書から学べること

・普段考えもしない、世界のエネルギー危機の規模とは？
・代替エネルギー策のマイナス面について
・エネルギー不足に対する財務および税務戦略

●本書の推薦コメント

　著者のマイケルC・ルパートは、本書を通じて世界に大きな警笛を鳴らしています。エネルギーの専門家でもある著者は、わたし達の生活を発展させてきたエネルギーを生み出している石油業界にいよいよ崩壊の危機が迫っているという、受け入れ難い事実を本書で公開しています。

　マイケルC・ルパートは、エネルギーの専門家でもあり、その鋭い考察から調査された本書によると、この崩壊の危機は、世界の金融システムの継続的な成長によって起こっており、まさに金融成長と比例するように石油資源の過剰消費が促進されていると述べられています。更にこれらの解決策として、再地域化、人口削減、燃料管理、そして米国政府システムの総見直しなどの具体案を提案しています。

　とはいえ、この問題は米国だけの問題ではなく、先進国をはじめとする、世界的な問題であり、代替エネルギーの研究開発、社会基盤の変革など地球規模で今後の取り組みを考えていかなくてはならない、そう考えさせられる1冊です。

　本書は、今現在の日本人にとってまったく関心のない人はいないと言えるのではないしょうか。2011年3月に発生した東日本大震災。その影響で起こった福島の原発事故。このために原子力エネルギー政策を推進していた日本政府は今後のエネルギー問題を根本から覆す大きな課題に直面しています。

　現代文明を支えてきた化石燃料。いつかは枯渇するという予測もありながら使い続け、枯渇の問題よりも、地球温暖化の引き金となるCO2の削減が叫ばれ、クリーンなエネルギーとして原子力を推進しようとしている矢先の大事件でした。今まさに、原子力、そして、化石燃料に依存しない新しいエネルギーについて、誰もが、その模索に関心を寄せています。

　しかしながら、なぜ、いつかは枯渇するという予測のある化石燃料を、現在まで使い続けてしまったのでしょうか？　そしてこれをこのまま使い続けて石油が枯渇したら、新しいエネルギーをわれわれは何に求めたらよいのでしょうか？　本書ではそうしたエネルギー問題について、その経緯や背景、また今後の対策などについて、非常に興味深く書かれています。

●問題の規模

　現代文明は、安価な石油と炭化水素燃料によって創られたものです。そして、簡単に手に入る石油の量は既にピークに達しており、近く来る石油不足は、間違いなく大問題となるでしょう。今世界が抱えている経済的問題は、まさにこのエネルギーとお金の繋がり（改善されるべき関係）によってもたらされたものです。

　地質学者のMキング・ハバートなどの専門家は長年に渡り、安価な石油生産の迫りくるピークについて警告を発してきましたが、いまだに社会の化石燃料構造に取って代わる有望な代替案がありません。

　また、石油業界の関係者であるディック・チェニー（大手石油サービス会社ハリバートンの元CEO）は、イラク侵攻を始めとする、この石油危機を制御するための秘密の計画を策定しました。さらに、連邦議会や大統領選挙運動の中で行われた討論によって、悲惨にも米国は石油枯渇やそれによって引き起こされる結果にほとんど気付いていないことが分かりました。

　現在のシステムは、エネルギー消費を促し、無限の成長を求める持続不可能な経済を煽るものです。安価な石油の時代が終わる時、世界は非常事態に見舞われます。それは、エネルギー不足による危機的状況です。この危機的状況は、安価なエネルギー源が減少しているにも関わらず、世界人口が増え続けているため引き起こされます。

　世界のエネルギー供給の4分の1を使用している米国は、70％以上の石油を外国から輸入しています。その石油が今、消え始めています。残りはほんのわずかしかなく、2030年までには世界中で使用する石油10バレルに対し、1バレル分しか石油は採取されなくなるだろうと言われています。

　2008年、最大の産油国50カ国の内42カ国で油田の産出量に減少が見られました。クエートやメキシコでは大手油田が破綻し、石油収入の減少によりメキシコの経済は不安定になりました。

　英国、ノルウェー、ロシア、イラン、ナイジェリア、ベネズエラ（米国への最大石油供給国の1つ）の石油生産も減りました。こういった国々への石油開発の経済基盤は言うまでもなく存在しません。また、石油の状況に関する情報には誤解されているものがあります。

　ブラジルやカスピ海盆地で奇跡的に石油が見つかるという話は、裏付けがありませんし、大げさなものです。北極に穴を開けるという案も、石油は海水の下にあるため現実的ではありません。さらに、アラスカの国立野生生物保護区には、サウジアラビア最大の油田のわずか5％しか石油はありません。

　また、現在米国の電力のおよそ40％が天然ガスによって発電されていますが、天然ガスを輸送するには圧縮液化天然ガス（LNG）にしなければならず、お金がかかり、さらには爆発を起こす危険性もあります。トルクメニスタンやロシアはそのガスを大量に保有しています。ロシアはすでにそのガスを武器として使用しており、ウクライナとの紛争の際はアクセスを分断するために2度使用しました。

　世界の石油供給の規模に関する統計は信頼できません。さまざまな石油埋蔵量（例えば「推定」埋蔵量や「有望」埋蔵量など）は、税負担を減らすため、あるいは投資価値を上げるために巧妙に操作されたものです。

　世界のエネルギーシステムと米国の公共事業のインフラは改善が必要です。世界は、2030年までに石油採掘リグ、パイプライン、製油所などの設備の保持などを含め、エネルギー構造をアップグレードしなければなりませんが、これには22兆ドルかかります。特にメキシコ湾（サウジアラビアがリグを120貸し出している）では、高額な深海リグを建てるのに多額の資金を必要とします。　また、米国は大量の電力を必要としますが、天然ガスの不足や不十分な維持管理によって送電系統は危険にさらされてしまいます。2005年にジョージW・ブッシュ大統領が公益事業持株会社法（PUHCA）を撤廃したことにより、この問題は複雑になりました。この法律は電力会社に緊急事態に備え、必要以上に発電する能力を維持させるものでした。この法律撤廃により、公共事業はサービスではなく利益を重要視し、誰にいつ電力を提供するか選び、州外に燃料を売るようになったのです。

　2009年後半に取引が減少し始める前、米国中の政府事業体はインフラ（ペンシルバニア州の高速道路やシカゴのミッドウェイ空港など）を売却したりリースしたりしようと試みました。しかし、うまくいかず、一部のプロジェクトだけが継続されています。2005年に米国の自動車交通量はピークを迎え、ガソリンの値上げによって更に減っているにも関わらず、巨大な全国道路建設キャンペーンは進行中です。また、航空会社がフライトを減らしている中、空港は拡大されています。

　米国はこの行き詰まったシステムにテコ入れしなければなりません。なぜなら、代替エネルギー（風力、太陽光、水素）では現在の需要を満たすことはまったくできないからです。

　石油を中心に回っている世界経済の仕組みがここに書かれています。石油依存を作り出した米国の経済政策が今、世界的スタンダードとなっていますが、いずれは枯渇することが予測されていたにも関わらずなぜ、こうした構造が作られてしまったのかということが不思議でなりません。ローコストだからそれを大量消費し、後先考えない行あたりばったりの政策の終えんが目の前に見えているような気がしてなりません。

　恐ろしいことに、代替ではその需要を満たせないと言うことは、世界的経済がそこで一旦破たんすると言うことを意味しているということです。

●イラクとサウジアラビア

　米国は何十年にも渡りイラクに大規模な軍隊を駐留させることになるでしょう。イラクはスンニ派が管理していない2つのエリアに回収の容易な石油を900億バレル保持していると言われています。（現在知られている世界最大の石油貯蔵量です）米国はイラクの首都に4つの頑丈な飛行場と巨大な要塞化された大使館を建設しました。

　そして、少なくとも50000人の兵士と軍従事者をイラク国内に駐留させると考えられています。ブッシュ―チェイニー政権はイラクの石油に狙いを定め、2002年の侵攻で3部からなるミッションを達成しました。そのミッションとは、1、イラクを制圧しイラクに国内外のエネルギー競争から手を引かせること。2、イラクをクルド派、シーア派、スンニ派の3つに分けること。そうすることで米国は石油のあるエリアを支配することが出来る。そして3、イラクの石油を入手できるようにすること、の3部で構成されたものでした。こうして手にした石油は米国に敵を叩くための棒と、中国や日本などの友人との繋がりを強めるための接着剤を与え、米国の経済に出資する短期国債の買い手をその気にさせました。

　サウジアラビアは米国に石油を供給する世界で2番目に大きい産油国です。そして、BBCによると、米国経済におよそ7500億ドルの投資をしました。アドナン・カショギやアルワリード・ビン・タラール王子などのサウジアラビア有数の大富豪はかなりの数の米国企業を保有しています。

　また、アルワリードは、シティグループ社、ニュースコープ社、アップル社、サックスフィフス・アベニュー社などの大手企業に投資しています。しかし、サウジアラビアは不安定なままです。王族によって統治されているこの国は人口問題に苦しみ、石油価格の暴落により国の状況は悪化しているのです。

　世界の石油の25％を貯蔵しているサウジアラビアは、石油を採掘し始めた60年前とほぼ同じ量を貯蔵していると強く主張しています。しかし、石油の専門家であるマシュー・シモンズは、多くの国の油田が枯渇に近づいていると反論しています。世界はサウジアラビアの油田と貯蔵量の実状を知らなければなりません。なぜなら、それらの減少は強烈な影響を生み出すからです。

　カーター政権以降、米国はペルシャ湾の石油関係者を、軍隊を使って保護すると明言しています。そしてサウジアラビアは米軍の保護に頼っています。そのため、イラク戦争ではサウジアラビアに駐留する米軍基地が大幅に強化されたのです。

　石油依存症の米国にとって、産油国はなんとしても配下に置きたい地域であることは間違いありません。石油というお宝こそが、世界のリーダーとしての米国の威厳を保つ、大きな材料となるからです。ともあれ、こうした産油国ですら、今枯渇の危険性がある事を忘れてはなりません。

●食糧、エタノール、そして代替エネルギー

　1950年代以降、「大規模農業」によって食糧は石油や天然ガスを使った製品に姿を変えるようになりました。そして、肥料が繰り返し使用されるようになって久しく、そのため土から有機性栄養素が奪われてしまいました。このような、石油をエネルギー源とする重機の助けを借りている集約農業によって緑の革命が可能になり、世界人口が大幅に増加しました。

　しかし、緑の革命は石油化学製品に依存する好ましくない農業を発展させてしまいました。米国政府が大規模農業に対し援助を行っているエタノールは今、食糧供給を脅かしています。農業経営者は自動車燃料用のエタノールを作るためのトウモロコシを栽培し、政府補助金を受け取っています。

　そのため、世界に供給されるトウモロコシはガソリンに姿を変え、その結果、世界中で食糧パニックが起こっています。これにより穀物やパンやトルティーヤなどの加工食品の値段がますます上昇の一途をたどる事になります。燃料費の上昇により、いつか世界は、世界での食糧供給ではなく、地域での自給に戻る日が来るでしょう。

　現代の代替エネルギーでは、化石燃料システムに取って代わることはできません。代替燃料にはいくつかの重要な問題があります。それは、エネルギー投資に対してどのくらいのエネルギーを回収することができるのか、エネルギーは24時間入手可能なのか、環境に悪影響はないのか、そして、どのようなインフラが必要なのか、といった問題です。

　政府のリーダーはこうした代替エネルギーを選んだ際に付随する厳しい現実と向き合わなければなりません。米政府は、新しい計画を立てられるまで、国が機能できるよう何らかの手を打たなければなりません。どの地域でも太陽光エネルギーや風力発電にはコストがかかり、導入には限界があります。

　また、「精炭」は使えません。なぜなら、精炭工場も費用効果の高い二酸化炭素捕捉プロトコルもないからです。有毒な廃棄物を排出し、採掘により山が破壊され、大量の水を消費することから、石炭は環境に悪影響を与えます。タールサンドは石炭よりも悪影響です（合成潤滑油をビチューメンから1バレル作るのに、2トンのタールサンドが必要）。

　ビチューメンを入手するだけでも、環境を破壊し、天然ガスを浪費し、水を汚染してしまいます。シェール油はまだ確認されていませんが、岩石や水を大量に浪費すると言われています。水素エネルギーは実行可能なオプションではなく、今後も実現には時間が掛かるでしょう。そして、原子力は数多くの理由から問題視されています。その理由には、ウラン不足、誤作動の恐れ、高コスト、有毒廃棄物、そして建設や許可を得るのに時間が掛かるという点が挙げられています。

　北朝鮮やキューバは、ソ連の崩壊により石油のライフランを失ってしまいました。北朝鮮政府によるトップダウンの解決策は失敗し、それによって飢餓やインフラの崩壊が引き起こされました。

　また、キューバ政府は問題を国民に押し付けました。しかし国民は、地域に化石燃料を使わないフードシステムを作り立ち直りました。そのシステムは質が良く種類が豊富な食糧や、より健康に良い食事を生み出しています。米国では、「再地域化」が始まっています。米国は適応し、今までの過剰消費をやめる必要があります。そのためには、食糧の地産を始めとする地域での自給が必要不可欠なのです。

　一見、エネルギー問題と食料問題は関連性がないように見えますが、バイオエタノールの事など深い関連性があることが良く分かります。それゆえに石油に代わる代替エネルギーを考えるべきなのでしょうが、いまだにその具体的解決には至っていません。むしろ、エネルギー消費の節約をすること、そして、各地域での自給が今後は必要になってくるでしょう。【エグゼクティブブックサマリー】

（ITmedia エグゼクティブ）